株式会社日本デザイン（本社：東京都豊島区、代表取締役：大坪拓摩氏）は、SNS利用者227人を対象に「SNS疲れと生活に及ぼす影響に関する調査」を実施し、その結果を2026年7月29日に発表した。

調査によると、SNSを使うことによる疲れを「よくある」「ときどきある」と回答した人は合計74.4%にのぼった。つまり、利用者の約4人に3人がSNS疲れを実感していることになる。

普段使うSNSとしては「LINE」が93.8%で最多、次いで「Instagram」が89.4%、「YouTube」が76.7%と続いた。利用目的は「友人・家族など、親しい人との連絡・交流」が73.1%で最も多く、「趣味・推し・関心ごとの情報収集」が70.0%と続いた。また「仕事・ビジネスでの情報発信や人脈づくり」と「学習・勉強」がそれぞれ42.3%となり、SNSが交流にとどまらず仕事や学びの場としても広く活用されている実態が浮かび上がった。

疲れの要因としては、「情報量が多すぎて知りたくない情報まで目に入り処理しきれない」と「長時間だらだら見てしまい時間を浪費した罪悪感や後悔がある」が同率で66.3%と最多だった。さらに「他人と自分を比べて落ち込んだり焦ったりする」が46.2%で続いた。

生活や心身への影響では、「睡眠の質が下がった・寝つきが悪くなった」と「集中力が落ちた」がともに49.4%で並び、「やるべきことが手につかなくなった」も48.1%にのぼった。SNS疲れが睡眠・集中力・日常行動にまで波及している現状が明らかになった。

一方、SNSを「辞めよう・減らそう」と思ったことがある人は65.6%に達した。しかし実際に減らせた人は45.0%にとどまり、「一時的に減らせたが元に戻った」という人も35.6%存在した。辞めたくても辞められないという構造的な難しさが見て取れる。

実際に減らすことができた人が効果的だったと挙げた取り組みは、「通知オフ・アプリ削除などの物理的な制限」が64.2%で最多だった。意志の力に頼るのではなく、環境そのものを変えることが有効だといえる。また、SNSを減らすために必要なサポートやきっかけとして「没頭できる学びや目標」が56.1%、「SNS以外で時間を使える趣味・活動」が50.0%と上位に挙がった。

同社代表の大坪氏は、こうした調査結果を踏まえ、自己成長を支える取り組みの重要性を強調している。大坪氏の著書『自分で自分を育てる戦略書 成長したいけど、頑張り方がわかりません。』（かんき出版）では、意志や精神論に頼らず誰でも再現できる自己成長の方法を体系化している。同社は今後も、SNSに奪われがちな時間を自分の成長に使い直せる機会を届けることを目指すとしている。