株式会社NEIGHBORが運営するAIゲームプラットフォーム「DreamCore」は、基調講演を開催し、クリエイターがゲーム制作で収益を得られる経済圏構想「DreamCore Creator Economy 1.0」を公開した。講演には代表取締役CEOのノトフ氏が登壇し、今後のプロダクト構想とあわせてDreamCoreが目指す未来像を示した。

インターネットの歴史はブロガー、YouTuber、TikTokerと、新しいクリエイターを生み出し続けてきた。しかしゲーム制作だけは、専門的なプログラミング知識や高価な機材、長い制作期間が必要とされ、「誰もが作り手になる」現象が起きてこなかった。DreamCoreはスマートフォン1台で会話するようにゲームを作れる環境を提供することで、この壁を取り払い、次の新しいクリエイター像として「ショートゲームクリエイター」の誕生を目指す。

今後のプロダクトは「作る・遊ぶ・稼ぐ・ひらく」の4テーマで進化させていく方針だ。「作る」では手描きラフやAIとの音声対話からの生成、Androidアプリ提供などを進める。「遊ぶ」ではマルチプレイや配信サービス連携に取り組む。「ひらく」では開発キット「DreamCorePro」やSDKの公開、LINE・Meta Questへの対応拡大、アニメ・音楽・スポーツIPとの連携を推進する。

そして今回の発表の核心となる「稼ぐ」の領域が、「DreamCore Creator Economy 1.0」だ。この構想は4つの柱で成り立っている。まず、ゲームが遊ばれるほどクリエイターに収益が還元される仕組みと、ファンからの投げ銭・チップ対応により「作品が収入になる」形を目指す。次に、自分が生み出したキャラクターが他のクリエイターの作品で使われるたびにロイヤリティが入る「キャラクターが資産になる」仕組みを構想しており、この仕組みは既存の法人IPや公式キャラクターにも広げる予定だ。さらに、他者の作品をもとに新作を生む「リミックス」に対して元の作者にも収益を還元する「リミックス印税」も検討している。加えて、有望クリエイターへの支援基金やインディーゲームへの公式投資、アセット販売マーケット、ブランドとのタイアップ広告など、多様な形で挑戦を後押しする。

すでにDreamCoreでは、テレビ東京番組プロモゲームがX上で累計1,700万インプレッションを記録するなど、企業・メディアとの協業実績も積み上がっている。作ったゲームはURLひとつで世界中にシェアでき、6言語への自動翻訳により言語の壁も越えられる土台が整っている。

ノトフ氏は「動画でTikTokが起こしたことを、私たちはゲームで起こす」と語り、スマートフォン1台でゲームを作り、稼げる世界の実現に強い意欲を示した。