広告プラットフォーム「Realize」を展開するTaboola（タブーラ・ジャパン株式会社）は、新機能「Predictive Audiences（プレディクティブ・オーディエンス）」の提供を開始した。2025年2月から利用可能となったこの機能は、広告主がこれまで接点を持てなかった高いコンバージョン率が期待できる潜在顧客層へのリーチを可能にし、マーケティング成果の向上を後押ししている。
Predictive Audiencesでは、広告主が保有する1st partyのコンバージョンデータと、Taboola独自の大規模なユーザーデータをAIが組み合わせて分析。Taboolaネットワーク全体において行動パターンが類似したユーザーを自動でセグメントし、高精度なターゲティングを実現する。これにより、広告主は高い確度での顧客獲得が可能となり、成果のスケーラビリティを大きく拡張している。
実際に本機能の導入以降、Predictive Audiencesを活用した週次広告費は3倍に増加。利用企業の中には、Realizeを通じた年間広告出稿額を前年比約40％増加させつつ、コンバージョン率を最大270％向上させた例も報告されている。さらに、CPA（顧客獲得単価）の変動も最小限に抑えられ、効率的な広告運用を実現している。
本機能は、リード獲得や購入といった行動データをもとにオーディエンスを構築し、AIが類似ユーザーを自動的に拡張。また、広告キャンペーンの目的に応じてオーディエンスの規模を調整することで、より細かなターゲティングやリーチの拡大が可能となっている。加えて、AIパフォーマンスエンジンは提携メディアのユーザー行動をリアルタイムで把握し、最適なタイミングとコンテンツで広告配信を行う。
Realizeは、検索エンジンやSNS広告に続く「第3の柱」として注目される広告プラットフォームであり、ディスプレイ広告枠を含むTaboolaの広範なパブリッシャーネットワークを活用可能だ。今回の新機能により、より精緻で効率的なマーケティング施策の実行が期待されている。
Taboolaは、世界15,000社以上の企業にサービスを提供し、毎日5億人超のユーザーにリーチ。日本国内でも約500のメディアサイトと長期独占契約を締結しており、メディアの収益化とユーザーエンゲージメントの向上にも貢献している。ニューヨークを本拠地とし、世界26都市に拠点を持つグローバル企業である同社は、国内ではJIAAの運営するJICDAQ認証も取得している。
