株式会社ICT総研は2026年5月28日、同年2月に実施した「生成AIサービス利用動向調査」の追加分析結果を発表した。インターネットユーザー2,024人を対象としたWebアンケート調査などを基に、利用者の価値実感や継続意向をまとめた。調査結果によると、生成AIサービスが日常や業務において不可欠な存在となりつつある実態や、情報収集行動の変容が明らかになった。

調査の中で、生成AIサービスが使えなくなった場合にどの程度困るかを尋ねたところ、「非常に困る」が18.3％、「ある程度困る」が40.9％となり、合わせて59.2％の利用者が困惑を示した。生成AIが単なる補助ツールを超え、高い依存度を持って定着している現状がうかがえる。また、今後の利用意向については、全回答者の55.9％が「1年以内」に利用したいと回答した。一方で「わからない・生成AIサービスを知らない」という層も26.0％存在しており、同社は適切な情報発信によって新規利用者を取り込める市場拡大の余地が依然として大きいと分析している。

現在利用している生成AIサービスの利用頻度が半年前と比べてどう変化したかという質問では、「増えている」または「やや増えている」と答えた割合が、ChatGPTで67.2％、Geminiで66.4％に達した。主要サービスにおいて利用者の3分の2が頻度の増加を実感しており、試し利用から継続的な利用へと移行している。

さらに、生成AIを利用するようになってから利用頻度が減ったもの（複数回答）を調査したところ、最多は「検索エンジン」の41.3％であった。次いで「SNS」が23.6％、「人に聞く」と「自分で一から考える・調べる」がそれぞれ21.2％と続いた。特定の質問に対して即時的に整理された回答を得られる生成AIの特性が、検索を起点とする従来の情報収集フローを代替し始めている。

今後の生成AIへの期待（複数回答）としては、「より正確で信頼できる情報提供」が56.6％で最も多く、現状の精度に対する改善要望と高い期待が示された。同社は、今後は正確性の向上や業務自動化といった領域での進化が、さらなる利用の定着を促すものとみている。