Instagram運用の現場で、担当者が悩みがちなことのひとつが「経営層との認識ギャップ」。現場でいくら工夫や努力を重ねても、その価値や難しさが経営層に正しく理解されなければ、必要なサポートやリソースを得ることができず、成果にもつながりにくくなる。

そこで、【インスタ運用代行】で検索順位No.1を獲得した実績(注1)を持つランクエスト（https://rank-quest.jp/column/column/instagramoperationagency/ ）は、2025年5月14日にInstagram運用担当者200名を対象とした独自アンケート調査を実施した。本記事では、「現場と経営層の間にどんなギャップがあるのか？」について、アンケート結果をもとにInstagram運用の“リアルな今”を徹底解説する。

調査概要
調査日： 2025年5月14日
調査対象地域： 全国
調査機関： Freeasy
調査方法： オンラインアンケート調査
調査人数： 200名
調査対象： Instagram運用を行っている方
出典元：
https://rank-quest.jp/column/column/instagramoperationagency/
https://wellma.jp/service/sns/kanamix

3. 経営層と現場で意見が分かれるポイント(回答者:インスタ担当者200名) ※複選択可(注3)

3-1.「投稿内容やコンテンツの方向性」：39.5%
最も多く挙がったのは「投稿内容やコンテンツの方向性」で、現場と経営層の“目指すべき姿”や“表現方法”にギャップがあることがわかる。

ブランドイメージやプロモーションの方針について、現場のリアルな感覚と経営層の戦略的意向がズレることで、迷いや調整コストが発生しやすい分野。

3-2.「予算や人員（リソース）の配分方法」：31.5%
予算・リソースの配分も意見が割れやすいポイントです。現場は「もっと人・時間・予算が必要」と感じる一方、経営層は「費用対効果」や全体バランスを重視しがちで、調整が難しい部分。

3-3.「KPIや具体的な成果目標の設定基準」：26%
「どの数値を目標とするか」「何をもって成果とするか」で意見が割れる傾向。フォロワー数・エンゲージメント・売上連動など、指標設定に対する現場と経営層の温度差が見える。

3-4.「投稿の頻度や更新スピードの考え方」：25.5%
更新頻度については「質を優先したい現場」と「スピード感を求める経営層」でズレが生まれやすい項目。

3-5.「他社アカウントとの比較方法や評価基準」：18%
競合比較や評価基準については、そこまで意見が割れる項目ではないものの、「何と比較し、どう評価するか」の観点に違いが出やすいことも示されている。

4. 経営層に求める“理解とアップデート” ~現場からのメッセージ~ (回答者:インスタ担当者200名) ※複選択可(注4)

4-1.「フォロワー数が多ければ必ず成果につながると思っている点」：41.5%
最も多かった回答で、現場担当者が経営層に最も改善を期待しているポイント。フォロワー数＝成果という単純な評価軸ではなく、“エンゲージメント（交流・反応）”やターゲットとのマッチ度、実際のビジネス成果を重視すべきという現場の声が表れている。

4-2.「投稿頻度を高めれば成果が上がると考え、質より量を重視する点」：28%
質より量で成果を追い求める風潮に対し、現場は「投稿の中身・クオリティ」や「戦略的な配信」が重要と認識しています。 頻度だけでなく、運用戦略や目的に合ったコンテンツ設計が重要という意識。

4-3.「Instagram運用を始めれば短期的に売上が上がると考えている点」：25%
短期的な成果期待への懸念も根強いことが見て取れる。SNS運用は「中長期的なブランド構築やファン醸成」を通じて成果に結びつくものであり、“即効性”への過度な期待を見直す必要性が示唆される。

4-4.「どんな投稿でも簡単に“バズらせる”ことが可能と考えている点」：23%
SNS運用は決して「運」や「偶然」に頼るものではなく、継続的な分析と改善、ノウハウの蓄積が必要という認識が現場にはある。

4-5.「Instagram運用に専門的なスキルやノウハウが不要だと考えている点」：22.5%
一定数の経営層が「誰でもできる」と考えがちだが、現場は専門性や経験が運用成果に直結することを実感している。

経営層と現場担当者の“すれ違い”は、決してネガティブなものではない。むしろ、その違いこそが、企業の成長と変革のきっかけになり得る。現場には現場ならではのリアルな課題感やノウハウ、日々感じている細やかな手応えがあり、一方で経営層は事業全体の方向性やリソース配分、長期的な視野を持っている。この二つの視点が交わることで、より多角的な課題解決や新しいアイデアが生まれる。すれ違いを単なる“温度差”として終わらせるのではなく、互いの立場や意見の違いを尊重し、定期的に意見を交換する場を設けることで、組織の対応力や創造力は飛躍的に向上する。実際にアンケート調査でも、「ギャップがある」と感じる担当者が多い一方で、そのギャップを前向きに活かして業務改善や新たな施策立案につなげている現場も少なくない。SNS時代のマーケティングは、もはやトップダウン型や一方通行のコミュニケーションでは成果を生み出しづらい時代。社内のコミュニケーションを“対話型”にアップデートし、現場の声を経営判断や戦略に反映させる姿勢が、変化の速い市場環境を生き抜く企業の強さとなる。社内の“すれ違い”を恐れるのではなく、むしろ積極的に意見交換を行い、その中から新しい気づきや強みを見出していくことが、Instagram運用はもちろん、これからの企業成長の最大の原動力となるだろう。

引用元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000145.000140336.html