一般財団法人デジタルコンテンツ協会（会長・清須美匡洋 九州大学名誉教授）は9月1日、『デジタルコンテンツ白書2025』を発刊する。監修は経済産業省商務・サービスグループが務め、2001年から毎年行っているコンテンツ産業の市場調査結果を基に構成されている。
白書では、日本のコンテンツ産業の市場規模や政策動向に加え、マンガやアニメ、映画、音楽、ゲーム、オンラインゲーム、ライブエンターテインメントといった分野別の状況を整理。また、モバイルコンテンツサービスや放送、新聞、出版などのメディア分野の推移、さらに米国・中国・韓国の海外動向についても国内外の専門家が解説している。今回は特集として「大阪・関西万博」と「クリエイターエコノミーの市場規模」を取り上げ、博覧会での新たな取り組みや急成長するクリエイターエコノミーの現状と展望を紹介している。
協会の調査によると、2024年の国内コンテンツ産業の市場規模は14兆288億円（前年比103.1％）に達し、過去最高を更新した。区分別では動画が4兆2,310億円で最大、次いで複合型2兆9,611億円、静止画・テキスト2兆7,422億円、ゲーム2兆6,233億円、音楽・音声1兆4,711億円となった。複合型、ゲーム、音楽・音声は前年を上回る伸びを示している。
メディア別ではネットワークが6兆3,143億円（前年比109.1％）と初めて6兆円を突破し、コンテンツ産業全体の45.0％を占めるなど首位を維持した。放送は3兆2,252億円、パッケージは2兆5,551億円、劇場・専用スペースは1兆9,342億円で、ネットワークの存在感が年々拡大している。
デジタルコンテンツ市場も拡大が続き、2024年には11兆702億円（前年比104.6％）と初めて11兆円を突破し、コンテンツ産業全体の約8割を占める規模となった。
『デジタルコンテンツ白書2025』はA4変型176ページで、定価は税込2万7,500円。協会の公式サイトや政府刊行物センター、全国の書店で購入できる。
