株式会社ブロードバンドセキュリティ（本社・東京新宿区）は、企業のESG情報発信を評価する「Gomez ESGサイトランキング2025」を公表した。総合1位は伊藤忠商事で、5年連続の首位となった。ランキングは上場企業185社を対象に、ウェブサイトの使いやすさや環境・社会・ガバナンスなど五つの視点から分析したものだ。
今回で6回目を迎えた調査では、ESG開示の国際整合が進む中、企業サイトの「見せ方」や「見つけやすさ」の改善が顕著だった。特に、ガバナンスや人的資本、気候変動対応などの分野で情報量と透明性が高まっている。情報量の増加に合わせ、要点をわかりやすく提示し、統合報告書などの詳細資料へ導く二層構成を採用する企業が増え、利用者の理解を支える形となった。
テクニカルSEOに関する評価項目が大幅に追加された点も特徴だ。多くの企業で対応が進む一方、XMLサイトマップ未整備などの課題も残る。AI最適化を見据えた技術対応の遅れがリスク要因と指摘されている。また、アクセシビリティ方針を公表する企業は46.5％と前年から大幅に増加し、ウェブ上の公平な利用環境整備が進展している。
サイバーセキュリティへの意識も高まった。Cookieコンセント導入が58.9％を超え、セキュリティポリシーを明示する企業は77.3％に達した。英語による情報発信も拡大し、TCFD関連情報を日英で同等に掲載する企業が増えている。生物多様性分野ではTNFDへの賛同企業が前年の倍以上となり、国際的な枠組みへの積極姿勢が鮮明となった。
人的資本分野では、研修データや育児支援、女性管理職比率の公表率が過去最高を記録した。離職率の定義を細分化するなど、情報の精度向上も進む。ガバナンス面では取締役会の透明化が一段と進展し、役員経歴やスキルマトリックスを公開する企業が増加した。さらに政策保有株式の保有方針を説明するケースも広がっている。
株主との対話に関しては、具体的なテーマや成果を開示する企業が半数を超えた。2023年の東証要請を受け、対話の中身を開示する傾向が強まったことが背景にある。総じて、企業のウェブサイトが多様なステークホルダーとの接点として機能し始めていることが、今回の調査結果に表れている。
「Gomez ESGサイトランキング2025」https://www.gomez.co.jp/ranking/esg/
