GMOインターネットグループのGMOペパボ株式会社と大日本印刷株式会社（DNP）は、デジタルコンテンツの信頼性を高める「コンテンツクレデンシャル技術」を活用し、アート作品の二次創作を促進する実証実験を2025年7月31日から開始した。両社はこの取り組みにより、クリエイターが制作したコンテンツの真正性や来歴の証明、そして正当な報酬還元の仕組みの確立を目指す。
今回の実験では、GMOペパボが運営するオリジナルグッズ作成・販売サービス「SUZURI byGMOペパボ」と、DNPおよび同社グループのDNPアートコミュニケーションズが提供する画像データライセンスサービス「イメージアーカイブ・ラボ」が連携。人気クリエイター「マーモット中毒」氏とコラボレーションし、ダ・ヴィンチ作「モナ・リザ（ラ・ジョコンダ）」の画像を用いた二次創作作品を題材に、ライセンス付き画像と二次創作物の真正性をインターネット上で確認できる仕組みを検証する。
この背景には、コンテンツIP市場の拡大と生成AIの普及による偽造作品の増加がある。これにより、デジタルコンテンツの来歴証明やクリエイターへの正当な報酬還元の仕組みが求められている。こうした課題に対し、国際的な標準化団体C2PAやCAIなどが信頼性確保に取り組んでおり、GMOペパボとDNPもその一環として実証実験を行う。
DNPは、フランス国立美術館連合が管理する名画画像に関し、改変履歴やライセンス情報を記録・証明する機能を提供。一方のGMOペパボは、「SUZURI」など自社サイトを通じて、一次創作物および二次創作物それぞれに埋め込まれたクレデンシャル情報を公開し、来歴や正当性を確認できるようにする。
この実証実験は、両社が2022年から進めてきた、ブロックチェーン技術を活用した二次創作支援の取り組みの延長線上にある。過去の実験で有償画像ライセンスの需要が確認されたことを受け、DNPは2023年に個人クリエイター向けサービスとして「イメージアーカイブ・ラボ」を本格提供開始している。
今後、GMOペパボはイラストレーターや3Dクリエイター、VTuberなど多様なクリエイターが安心して創作活動に集中できる環境整備を進める予定だ。またDNPは、2027年度までに、真正性証明や対価還元、流通支援を包括するサービス環境の構築を目指し、誰もが安全にコンテンツを創作・販売・享受できる社会の実現に向けて取り組んでいく。
この取り組みを通じて、クリエイターが正規市場で安心して作品を流通できる“ホワイトマーケット”の形成を促進し、クリエイターエコノミー全体の健全な発展に貢献していく構えだ。
